１９８０年代からの大企業や大手銀行によるバブル経済は、預金者からの預金の投機で儲けてきました。しかし、バブル景気の影での多くの労働者は、景気の良さと言うマインドコントロールに支配されて、職場や地域での生活悪化や解雇、無給残業を押付けられたことに注目しなかったのです。多くの労働者が、大企業をはじめとする企業の攻撃に対して抵抗できなかったのです。
それは、バブル景気の本質や破綻の予知をしていたほとんどの労働組合や多くの政党が皆無だったのです。非正規労働者が解雇や雇い止めの攻撃を受けても、多くの労働組合の幹部たちが、違う職場への転職や正社員への転職を勧めてきました。
過去に活動していた労働組合の幹部や活動者が、バブル経済下での労働相談の体制や労働組合の組織化を怠ってきたことを謝罪するべきです。経済動向にいい加減な対応や官僚的な対応をした労働組合の幹部や活動者は、即刻辞職ないし組織から放逐すべきです。
