ＮＨＫの朝の情報番組の日曜討論が５日に超人手不足時代、危機を乗り越える日曜はと題したテーマで放映しました。
討論の出演者は、新藤義孝経済担当大臣、廣濱泰久中小企業家同友会全国協議会会長、首藤若菜立教大学教授、冨山和彦経営共創基盤グループ会長、今野晴貴ＮＰＯ法人ＰＯＳＳＥ代表理事です。
司会は、曽我英弘ＮＨＫ解説委員と星麻琴ＮＨＫアナウンサーです。
議論は、今年から２０２５年問題に関わる人手不足対策や労働時間短縮、非正規労働を含む雇用、賃金、勤務しながらの学び直し、２０４０年の急激な人手不足の予想についてでした。
私は、労働組合が春闘争や秋冬闘争の労働者全体の１０%代の動きにとらわれて、日曜討論で出された内容に答える努力を怠っているのではと感じています。
それに加えた点は、①ジェンダーギャプ解消が労働環境だけでなく家庭生活、学校、居住地に広げる取り組み、㉒家事や育児、介護、健康管理が賃金底上げや労働時間短縮、所得保障を含めた両性の負担軽減、③失われた３０年と言われたロスジェネ世代やＺ世代のひとりで生活できる自立が日曜討論で出されていません。
私の年上世代は、第２次世界大戦の人生体験のない方が多く、過去話に興味集中、現在未来に興味ほとんどありません。
ロスジェネ世代からＺ世代前後の方は、２０世紀の話題や２１世紀の話題が様々に分かれています。しかし、年上世代と違い昭和の匂いがプンプンするレジェンドに関心なく今の困難を乗り越えていく方策や未来への展望が困難を抱えています。
失われた３０年から働く仲間が働きやすい環境や家事、育児、介護、健康管理ができる日常生活、ひとりで生きていける自立できる社会を政治を変えるだけでなく、職場を変える、居住地を変えるムーブメントを作ろう。
