現在の労働組合の幹部と活動家は、学習会の参加や組合員への誘いの経験をしていても、自ら学び、教える経験の機会を失っています。
労働者の権利や義務は、正しく認識する中で労働者と経営者の間の矛盾を知らなければなりません。物事を正しく認識することは、労働者の立場の哲学を身につけることです。
双方の内容には矛盾の名の摩擦が必ず生じます。これは、毛沢東の矛盾論と言う著作で明らかにしています。労働者と経営者は、双方の分け前の配分の違いだけでなく、資本経済の中で争いが避けられません。つまり、労働者と経営者は、対立面の統一の関係になっています。
労働者が生活の改善のために賃金引き上げを追及すると経営者は、解雇や処分で対応します。このような矛盾が対立の主要な側面になります。矛盾の解決は、労働者が労働組合を組織して闘争によって行わなければ実現できません。
毛沢東が１９６４年に中国と日本の間の友好関係が皆無な時に坂田昌一京都大学教授(当時)を北京に招いて、現代物理学の研究の中から唯物弁証法の観点を評価しました。中国の物理学の研究者が坂田昌一京都大学教授の研究に裏付けられた認識論に学びました。
労働者が、社会保険労務士の指導に基づく経営者の悪どい職場支配の中で生き抜くための認識論＝労働者の立場の哲学をしっかり身につけていかなければなりません。これは、デモ参加集会参加を続けても自然発生のように身に付きません。
