会社で解雇や労働災害、セクシャルハラスメント、パワーハラスメント、モンスターピアレントの陥れ、ミスのによる処分などを受けている労働者が、労働組合に加入せずに個人でノウハウを拝借して対応します。会社は、まずその様な労働者を嫌がらせやプライバシーへの介入して、最終的に解雇を含む処分や退職への強要をします。
労働者が労働組合に加入することは、①職場の労働実態を調査できる術を身につけられることと②労働関係の法律や判例から照らして職場の改善点、労働者への攻撃に備えての準備、③労働組合員として会社と対等に交渉ができること、④裁判や地方労働員会で争うときの戦術の明確化、⑤自らの闘いだけでなく仲間の闘いへの支援の重要性を行えるのです。
日本のほとんどの労働者は、①我慢への当然視や②組合幹部の闘争の戦略・戦術の組み方ができないこと、③組合費の収支の内容への無知、④組合費のチェックオフによる労働組合への帰属意識の希薄化、⑤組合員自らが闘いの中心を担うことを認識できないのです。労働組合は、労働者が職場の要求をまとめ、要求で闘い続ける、要求を勝ち取ると言った団結としての運動体なのです。
