高度成長期からバブル景気時代の建築の耐震性や安全性が保たれているかの検討の時期に入っています。それは、①コン
クリート躯体の劣化や②鉄骨の錆、塗装、
疲労、③建築物の外部、内部の仕上材の劣化、④設備の不具合、⑤地質の変化です。
対象は、公共建築や事務所、工場。倉庫、住宅、マンションなど当時需要の高い建築物です。検討は、①
耐震診断に基づく耐震補強や②仕上げ材の取替え、③設備類の交換、④地盤の改良についてです。
設計事務所や
工務店、ゼネコン、
ハウスメーカーは本格的に取り組まないと建築関係の将来にとって淘汰されます。
建築関係の仕事の再建は、既存の建築物のリニューアルや補強から取り組み、新人や中堅、ベテランと協力して取り組むべきです。