勤務中の昼寝は、企業にとって生産性の低下や職場のモラルの低下を懸念しています。昼寝は、幼児のことではなくおとなにも当てはまります。人間の眠気は、１４時から１６時までの間です。この時間帯は、仕事の疲れのピークとけがしやすい時期です。
広島大学総合科学部の堀忠雄教授が研究室の研究をした中でわかったことは、①１５分の昼寝で午後からの強い眠気が消え、うっかりミスを防ぐ効果があった、②作業成績が上がった、③血圧が下がってリラックス効果があった、④高齢者では、昼寝群は休憩群と比べ、収縮期血圧（上の血圧で平均１５．６mmHg、拡張期血圧（下の血圧）で平均８．６mm下がったことです。しかし、長すぎる睡眠は、頭が却ってボーっとして仕事になりません。昼寝は、１５時の前後で１５分の短時間にします。
労働組合のほとんどが、昼寝時間の確保と昼寝スペースの確保に反対ないし懸念をしています。これは、労働組合が、企業の懸念に反論できずに会社の姿勢に迎合するほど昼寝の意義をまったく理解できていません。企業の居眠りによる解雇に対して闘う姿勢もまったくありません。
労働組合が、労働者の健康と安全衛生の立場から昼寝時間の確保と昼寝スペースの設置の要求を作り、実現のために取り組むべきです。
